手紙やハガキ等を出す機会は多々おありかと思います。
でも、うまく届かなかったということはないでしょうか。
ちゃんと出したはずなのに、
「相手には届いていないというのはどうしてだろう？」
と悩んでしまいます。
こうした郵便事故はどれくらいの確率で起こっているのでしょうか。
郵便事故に遭わないためにはどうしたらいいのかを含め、この記事でお話したいと思います。
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このページの目次
郵便事故の起こる確率はどれくらい？
ハガキに限定するわけではありませんが、郵便事故は配達地域によって発生が違っているようです。
なので、頻繁に経験する人と、全く経験したことが無いという人もいます。
経験しているという人は、２度３度と立て続けに経験しているようです。
理由は、主にその地域の郵便局の体制の悪さに原因があるようです。
さらに、似たような住所が近くにあったり、表札をきちんと掲げていないことも原因になります。
アパートやマンションなどは、一戸建てより造りが同じということで配達間違いが起こりやすいのも事実です。
その起こる確率ですが、確かな数字で確率を出すことは難しいですが、結構頻繁に起こっているということは言えます。
追跡番号のない郵便物はなぜ郵便事故が起こったか分かりにくい
郵便業務や宅配便は、郵便物や荷物など１つずつを１台のトラックで、しかも１人のドライバーが輸送するわけではありません。
大量の郵便物等を所定の条件に従って仕分けし、規定のルールに従って区分運送をします。
そのような状況で追跡番号のある郵便物であれば検索すると所在が分かります。
反対に追跡できない郵便物で配達にならなかった場合はその理由が分からないことになります。
郵便事故が起こる原因にはどんなものがある？
郵便事故が起こる原因にはどんなものがあるのか整理してみました。・輸送ケースからに取り出されないまま、輸送ケースと共に保管されてしまう。
・選別取揃押印機などで選別の搬送ルートに引っかかって気づかない。
・書状区分機などの搬送ルートに落ち込み気づかない。
・書類用封筒に固形物を入れたため、区分機械で離脱している。
・固形物又は他の郵便物の影響で搬送部分に引っかかり、粉砕される。
・記載された住所氏名が濡れたり、擦れたりして読めなくなっている。
・貼られた宛名シールが剥がれたなどして配達先が分からなくなった。
・ほかの郵便物のセロテープやのり付けにくっついてしまっている。
・輸送のトラックが走行中に炎上して、輸送物と共に焼損してしまった。
・輸送の船が高波により、コンテナ又は船体が沈没してしまった。
・輸送の航空機がトラブルにより墜落してしまった。
・輸送中に盗難された。
こうやってみると色んなパターンがあるようですね。
確実に配達してもらうためにはどうしたらいい？
郵便事故に遭わないためにも、
確実に配達してもらうためにはどうしたらいいのか？
その答えを確認しておきましょう。
一番確実なのは追跡番号で郵便物等の状況を確認できるようにすることです。
通常、追跡番号のない発送方法であっても、オプションサービスで追跡番号を付けられる場合もあります。
ただ、オプションを利用しますと、特殊取扱料金が別途必要にはなります。
これは普通扱いの郵便物等にバーコードシールを付け特別扱いにする方法です。
また、特別扱いにせず普通の郵便を追跡できる方法として「特定記録」というものもあります。
郵便事故が発生した場合の対処法
仮に、郵便事故が発生した場合の対処の仕方ですが、相手の方から発送しましたと言われても、窓口から速達で発送しているとは限りません。
なので、配達までの日数を考慮して少し待ってみましょう。
その配達までの日数につきましては、ネットで郵便配達日数検索、
また、郵便が配達される予定日で調べることができます。
問い合わせるタイミングとしましては、
５日ぐらい経過しても届かない場合は問い合わせてみるといいでしょう。
定形郵便や定形外郵便が届かない場合でしたら、エリア内の配達員さんの記憶を頼りに調査をしてくれます。
万が一の郵便事故への備えとこころえ
郵便事故への備えとこころえですが、補償のない発送方法の場合でしたら、
万が一に備え発送日時と発送した郵便局名や郵便物の特徴などを控えておくのは大切なことです。
このような情報がありますと、調査してくれます。
ただ調査をしてくれたとしても、見つかる可能性は限りなく低いと思ってください。
また忙しい時期、例えばお盆や年末年始の時期は郵便事故が起きがちです。
ですからこの時期を避けて発送するのも一つの手段ではあります。
小さなものを送る場合でしたら、袋を大きめのものにして発送するのも予防の一つになります。
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まとめとして
毎年２００億通もの郵便物が郵便局で処理されています。ですから郵便事故がゼロというのはあり得ないことですし、確かに頻繁に起こっています。
ただ、基本的なこととして覚えておかなければならないことは、郵便物で損害賠償の対象になっているのは各種書留とゆうパックのみということです。
参考までに下記のサービスは、万一事故があっても損害賠償の対象となりません。
郵便事故が頻繁に起こっていることを考えますと、
補償のある郵便サービスの利用が好ましいかもしれません。
